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 トップ > 治療に関わる方のために > 施設紹介:第6回 株式会社ケープ

治療に関わる方のために
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第7回:ジュイテック訪問記

平成4年五月。
連休明けの箱根は低気圧の通過で季節外れの暴風雨に見舞われていた。
その時僕は箱根プリンスホテルで第18回日本熱傷学会を主催していた。
その初日、嵐をついて一台の車がホテルの車寄せに到着し、中から小柄な初老の老人が降り立った。
東邦薬品の会長である。僕は初対面だった。
それから2時間ほど、ホテルのラウンジでお話を伺うことになった。

アメリカで表皮培養のベンチャー企業でバイオサーフィスという会社がある。
東邦薬品との提携を望んでいるが、ついてはこの分野の事情を聴かせて欲しいという。
そのころ僕は北里大学で、培養皮膚の研究を進めていた。
だがすでににハーバードとMITのグループが、表皮培養の新しい技術を開発し、98%の火傷の子供を助けることに成功し、先を越されたと無念に思っていたところである。
その技術をもとにベンチャー企業を立ち上げたということはうわさに聞いてはいたが・・・
なにも一日二日を争う問題でもないのに、嵐の中を駆けつけるとは、せっかちな爺さんだなと思ったが、これをきっかけに北里大学と東邦薬品そしてバイオサーフィスとの連携事業がスタートした。

北里大学は熱傷患者の皮膚をボストンのバイオサーフィスに空輸し、三週間で培養表皮が完成したところでその表皮シートを日本に空輸する。その窓口が東邦薬品ということになった。
当然のことだが、このプロジェクトの実現には様々な障害が待ち構えていた。

まず、コストの問題だ。培養皮膚シートは作成だけでも10センチ平方で十万円はかかる。重症熱傷患者には最低数十枚が必要だ。それに空輸の費用を加えると・・・。空輸と言っても、貨物扱いはできない。人が運ぶのでその人件費。
また、通関の際、どういう品目として扱われるか、又、医療機関でない企業が委託を受けて表皮培養を商売として行くことが、医療法上認められるか?
何よりも医師の立場からは、培養表皮の生着率にまだ問題があるということもあった。
紆余曲折しているうちに、バイオサーフィス本体が経営的に生き詰まり、ジェンザイムという会社に合併吸収される。そして皮膚培養は非採算部門として塩漬けになる。

だがそれとは別に、日本でも独自に表皮培養の会社をという動きがあり、やがて行政の後押しもあり、1999年にベンチャー・ビジネスがスタートした。
(株)J―TECである。

今年の10月、僕は蒲郡にあるその会社を訪れた。
バイオサーフィスの日本導入の時立ちはだかった壁といかに戦っているか興味があったのと、何かまだ僕でもお役に立てればと思ったからだ。
蒲郡は海辺の鄙びた町で、親会社である株)ニデックの所在地でもある。
本社には培養施設と研究部門が含まれていて、以前訪れたボストンのバイオサーフィスを凌駕する立派な施設だった。
何よりも中身が優れていた。十年の間に製造過程も進歩しており、品質管理も優れていた。これは小うるさい行政指導の賜物もしれない。
そして僕は研究所の皆さんに創傷治癒について一時間ほど話をさせていただいた。
研究所では軟骨など次世代の再生医療の開発が始まっていた。
そしてすでに、一定条件をクリアした熱傷センターに培養表皮の提携を始め、重症熱傷患者の救命に貢献しているという。
だが、資金的には?
丁度富士フィルムが、筆頭株主として参加した直後で、やっと経営的にも安定した所であった。
小沢社長は将来はこの分野での世界のリーディング・カンパニーを目指し、すでにシンガポールにも支社を設立されたという。
今後の発展を祈って、蒲郡を後にした。

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